2011.05.29

iPadで読む朝日新聞デジタル。かなり快適。

 朝日新聞がスタートした朝日新聞デジタルの購読を始めた。自宅で紙の新聞を読まなくなって15年くらい立つ。勤務先で会社が購入している業界紙は読んでいた。
 パソコン、iPad 、Androidで購読できる。iPadでの閲覧体験は思いの外快適であった。

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1. 丸ごとダウンロードすれば、通信無くストレスなし
「朝刊」や「24時刊」の記事をiPadにダウンロードするのに約90秒かかった。ダウンロードしてしまえば、記事の読み込み時間が無くなるため、1面、特集、地方、政治、経済、産業と各面をめくってもストレスがない。見出しを流し読みするのが快適だ。

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2. 解像度が高く、明るい液晶で疲れない
長文の記事の詳細を読んでいても疲れない。綺麗な明朝体が高解像度の液晶で表示されるため、Macで読むより快適だ。

3. 無料のネット版ではあっても読まないであろう、ローカル・読書・投稿欄
各地のローカルニュースが取り上げられており、季節感や生活感を感じられる。読書欄もウレシイ。自宅で新聞を読んでいたときにはたまに読んでいた投稿欄。中学生から高齢者まで様々に感じたこと・考えたことを寄せていて興味深い

4. クリップや検索
月額の利用料は、こうした著作の二次的な利用のために支払うような仕組みがいいと思う。どれ位活用するかは置いておいて、論調の変化や報道内容の変化は履歴で見られるようになっているのは良い。

5. 品のある広告配置
無料のWebニュースの場合、Google Ad、スカイスクレーパー、バナーなどあちこちに広告があり、視界を占有する。このiPadでの閲覧なら1面の下と時々出る全面広告のみ。脱線することなく新聞を読むことに没頭できる。

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6. 朝刊、夕刊、リアルタイムの強弱付け
 それぞれ、朝刊と夕刊は記事の順番に気を遣っている。一段整理されていてとても良い。

7. 料金は1000円〜3800円/月 
朝日新聞デジタルだけで紙無しの場合、デジタルコースで3800円/月の購読料である。Jpassという朝日新聞の会員登録でクレジットカード決済である。媒体資料などをみると、まだ広告料金などが公開されてないように見受けられる。広告も紙とのセット販売なのかもしれない。広告の少なさを考慮するとこの程度の金額にしなければ、成立しないのかもしれない。動画にしたりインタラクティブにしたり、従来の新聞広告とは違う表現になっていくだろう。

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2007.09.09

オーディオの世界を若返らせたい ザ・ステレオ屋 黒江昌之店長

ロックもポップスも「ちゃんとした音」で とMY-MUSICSTYLEというイベントを取材した記事が掲載されていた。
主催した黒江さんが業界に対する危機感や若年層への思いについて取材に応えている。

 オーディオ業界に飛び込んだ7年前、愕然としたという。「おじさんばかりで、若い人が全然いない」。機材も中高年が好むクラッシックやジャズ向け中心で、ロックやポップスに特化したものは見当たらない。わずかにいる若いファンも、マニアックにスペックを語るばかり。「オタクっぽくてじめじめした趣味になってる」
 オーディオをもっと普通の趣味に——好きな音楽を楽しむための、磨きがいのある道具として、例えば女の子を口説く時に「いいオーディオがあるんから、音楽聞きに来なよ。うちで聴くとヤバいよ」と言えるような、若者が当たり前に語れるカジュアルなものにしていきたいという。

iPodやケータイというカジュアルな機器と、音声圧縮技術、またハードロックからテクノ、ポップス、アニソンといったジャンルなどをまったく否定せず、多様な人々にいい音に興味を持ってもらうように働きかける姿勢は、すばらしいと思う。

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2007.02.25

2006年(平成18年)日本の広告費 電通発表

1月から12月までの日本の総広告費を示している。3年連続で増加し総額は5兆9954億円となっている。
 TV・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ4媒体広告費は2年連続で減少している。2006年の媒体別の内訳を左に図示してみた。インターネット広告費はサイトの制作費を含んでいないが、雑誌に迫るシェアを獲得している。

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各媒体の過去3年の広告費の履歴を右に図示してみた。
テレビと新聞が下げる一方で、インターネット広告費が急成長していることが分かる。雑誌は減少をつづけておりインターネット広告に抜かれるのは時間の問題と考えられる。雑誌広告に出稿を増やした広告主の業種は「ファッションアクセサリー」「化粧品・トイレタリー」「交通・レジャー」「精密機器・事務用品」、減らしたのは「情報・通信」「流通・小売業」「自動車と自動車関連品」「趣味・スポーツ用品」となっている。年間を通じて休刊誌数>創刊誌数となっている。

引用元 (株)電通編 2006年(平成18年)日本の広告費

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